その中でも、西南地方がもっとも汚染が進み、これに中南と華東地方が次いでいる。
もはや、一部の大都市の公害ではなく、全国的な大きな問題に広がってきた。
世界的にみると酸性雨の原因は、硫黄酸化物と窒素酸化物が主だが、中国の場合は硫黄酸化物が原因のほとんどを占めているとみられる。
とくに、一般の消費に回される中国産の石炭は硫黄の含有量が多いことでも知られている。
大部分は2〜4パーセントの問だが、一部には5パーセント以上もの硫黄を含むものもある。
むろん、中国政府も対策には取り組んでいる。
中国では、公害を示す言葉に「3廃」とか「4害」といったものがあるが、1978年の憲法からは、日本製の用語「公害」の語も正式に採用された。
79年には環境保護法も制定されて、「3同時」の原則も盛られている。
新しい工場設備を設計するときには、「設計」「建設」「操業」の3段階で、公害防止対策を立てるという方針だ。
また、環境政策の基本方針を31の漢字で表した「13文字の原則」もある。
「全面的に計画し、合理計画に配置し、総合的に利用し、害を利に変え、大衆に依拠し、みんなで協力して、環境を保護し、人民に福をもたらす」という意味だ。
だが、現実の公害対策をみていると、世界的にみて大きく後れをとっていることは否めない。
わが国の日本海側でも、中国方向からの季節風の吹く春先になると、雨や雪が急に酸性を帯びてくる。
付近には、酸性雨の原因となるような排出源がないところから、大陸からやってきたことはほぼ間違いない。
北ヨーロッパが他のヨーロッパからの「もらい酸性雨」で大きな被害に見舞われたように、わが国も越境汚染の影響をこうむる可能性はきわめて高い、といわねばならないだろう。
酸性雨はインドにも降りそそいでいる。
ニューデリーから南へ約200キロ、アグラの町に世界でももっとも美しい建築物の一つに数えられるタージ・マハールがある。
1975年ごろから、学者の問で「大理石が輝きを失いつつあり、一部では壁がはげ落ちている」として問題にされ出した。
そのころから、雨の酸性化も進行してきた。
まず、犯人と疑われたのは、鉄道の操車場だった。
ここで毎日50トンもの石炭を使っていた。
さらに、近くの古い火力発電所が11基と約250の鉄工所も無処理で大量の排煙を吐き出していた。
その後、82年にタージ・マハールの40キロ風上に、年間620万トンの製油能力のある大精製施設が完成してから、この論争が一層激しくなり、世界的にも論議が広がった。
ニューデリーのネルー大学環境学科のデープ教授は「この製油所によって、年間25〜30トンの亜硫酸ガス、一00〜150トンの一酸化炭素、100トンの窒素酸化物が排出され、タージ・マハールを直撃する」として、反対の急先鋒に立った。
しかし、政府が組織した調査委員会は、「大理石の損傷は、カビなどによるものだ」として、真っ向から否定する結論を出している。
インドも中国と同様、石炭の大産出国であり、同時に消費国でもある。
年間一億5000万トンを超える石炭を産出して、亜硫酸ガスの排出量も年間310万トンに及ぶ。
1995年には亜硫酸ガスの総排出量は700万トンにも及ぶと推定されている。
さらに窒素酸化物も、自動車の普及による排気ガスの増大や窒素肥料工場、石油の精製所などの増設によって増加の一途をたどっている。
石炭火力発電所は、全インドの発電の65パーセントをまかなっているが、公害防止装置はほとんど機能していないのに等しい。
大気汚染の拡大に、83年、デリーに本部を置く「科学環境センター」（ＣＳＥ）が、「インドの大都市は次々に公害の犠牲になっているが、これまでまったく大気汚染と無関係だった地方の小都市でさえ、火力発電所や大工場の誘致で、環境が急激に悪化している」と警告を発した。
とくに、カルカッタ、ボンベイ、デリーなどの大都市では、亜硫酸ガス濃度は、世界保健機関（ＷＨＯ）の環境基準を大幅に上回ることも多い。
ＣＳＥの調査では、デリーの大気汚染の原因の半分は、家庭で使用した石炭からの排煙だという。
残りは、整備不良の自動車と無処理のまま排煙を続けている工場だ。
バナラス・ヒンドゥー大学の研究者は、酸性雨によってウシタルプラデシュ州でマンゴーの木が大量に枯死した例からみて、このまま亜硫酸ガスの放出が続けば、この地域で農業生産が17〜30パーセントも落ち込むと推定している。
また、ボンベイでもマンゴーの木の枯死が大きな問題になっている。
とくに、ヒンドスタン製油所の周辺では、30パーセントの木が枯れてしまったという。
経済政策（1971〜90年）を掲げて、工業化路線を走るマレーシアは、86年から最後の仕上げの第5次5カ年計画に入った。
だが、これと軌を一にするように、酸性雨の方もじりじりと広がってきた。
政府の環境保護局の資料によると、首都クアラルンプールのあるケラン谷は、とくに大気汚染がひどく、欧米の大都市と比較しても、2〜3倍も汚染が進んでいる。
亜硫酸ガスや窒素酸化物が、どのような過程を経て硫酸や硝酸に変わり、雨を酸性化させるかは完全に解明されたわけではない。
これら汚染物質は大気中で、太陽光線、オゾン、水滴中のマンガンや鉄のイオン、過酸化物質などによって酸化されて、あるものは亜硫酸や亜硝酸の形になって、これまで酸性雨は先進国のもの、という先入観が強かったが、このようにアジアにも急速に拡大している。
今後、多くの国が経済的に離陸する。
それも、安価な石炭をエネルギー源に工業化をはかる国が相次ぐとみられる。
ということは、ますます開発途上国の酸性雨が進行することを意味している。
マレーシアに降りそそぐ大気汚染物質は63万5000トンで、年間10パーセントずつ増えているという。
この国の自動車の増加は目覚ましく、70〜85年の間に67万台から300万台にも急増した。
これを反映して、汚染物質の45パーセントは排ガスによるものだ。
年間の窒素酸化物の排出量は10万トン、鉛は1000トンにもなる。
雨のｐＨも下がり始めた。
工場地帯になっているクアラルンプール郊外のペタリンジャヤでは、最近ｐＨ4。
4〜4・8ほどの酸性雨が測定されるようになった。
まだ、大気汚染の観測網がほとんど整備されていないために、全国的な状況は分からないが、各地でかなり進行していることはそれが大気中の水分に溶け込んだり、そのまま降下して樹木や地表に付着して、さらに酸化されて強酸に変わる。
また、大気中でそのまま硫酸や硝酸にまで化学変化を受けるものもあり、実際にはきわめて複雑な過程をたどる。
それが、そのまま粉塵として「乾性降下物」（ドライ・デポジション）となったり、あるいは雨、雪、霧に溶けて「湿性降下物」（ウェット。
デポジション）、つまり酸性雨となって降りそそいだりする。
まず、被害の現れるのは湖沼や河川だ。
ここに雨や雪に溶けた酸性物質がたまって酸性化し始めると、ｐＨ5を割るあたりから魚類が減り出す。
酸性に敏感なプランクトン類や水生植物がまず影響を受け、食物連鎖が断ち切られて餌が不足してくるのだ。
同時に、卵が僻化しなくなり、成魚はエラを冒されて呼吸ができなくなる。
ｐＨ4・5以下になると、生息できる生き物は一部の種類に限られる。
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